銘柄名　　　　　利回り　決算月
<4023> クレハ　　　　　 7.06　　26/03
<8007> 高島　　　　　　 6.46　　26/03
<9743> 丹青社　　　　　 6.38　　26/01
<6481> ＴＨＫ　　　　　 6.35　　25/12
<8150> 三信電　　　　　 6.19　　26/03

<1890> 東洋建　　　　　 6.12　　26/03
<5976> ネツレン　　　　 6.11　　26/03
<3002> グンゼ　　　　　 6.11　　26/03
<3284> フージャース　　 6.07　　26/03
<7914> 共同印　　　　　 5.83　　26/03

<7088> フォーラムＥ　　 5.55　　26/03
<4028> 石原産　　　　　 5.47　　26/03
<8595> ジャフコＧ　　　 5.46　　26/03
<3245> ディアライフ　　 5.30　　25/09
<8137> サンワテク　　　 5.24　　26/03

<7236> ティラド　　　　 5.24　　26/03
<3861> 王子ＨＤ　　　　 5.22　　26/03
<5989> エイチワン　　　 5.20　　26/03
<9274> ＫＰＰＧＨＤ　　 5.19　　26/03
<8343> 秋田銀　　　　　 5.16　　26/03

<8214> ＡＯＫＩＨＤ　　 5.13　　26/03
<5288> アジアパイル　　 5.12　　26/03
<1885> 東亜建　　　　　 5.09　　26/03
<1814> 大末建　　　　　 5.07　　26/03
<3877> 中越パ　　　　　 5.02　　26/03

<5602> 栗本鉄　　　　　 5.02　　26/03
<2429> ワールドＨＤ　　 5.00　　25/12

■NY株式：NYダウは101ドル高、PPI受け利下げ期待強まる

米国株式市場は反発。

ダウ平均は101.85ドル高の42967.62ドル、

ナスダックは46.60ポイント高の19662.48で取引を終了した。

中東情勢の悪化を警戒し、寄り付き後、下落。

その後、生産者物価指数（PPI）が消費者物価指数（CPI）に続きインフレ鈍化のあらたな証拠となったほか、失業保険申請件数の増加で労働市場の減速を背景に利下げ期待が高まり、買いに転じた。

終日買戻しが続き堅調に推移し、終了。

セクター別ではソフトウエア・サービス、保険が上昇した一方で、自動車・自動車部品が下落した。

本日、株価の動向が注目されるのは、

上期経常を一転24％増益に上方修正、通期も増額、配当も10円増額したアールプラン <2983> 、

金融事業、投資、M&A事業を開始するマックハウス <7603> 、
株主優待制度を導入する明豊エンタ <8927> など

ＮＹ各市場　３時台　
ダウ平均は再び下げに転じる　ナスダックも下げ幅を広げる動き
NY株式11日（NY時間14:22）（日本時間03:22）
ダウ平均　　　42813.14（-53.73　-0.13%）
ナスダック　　　19588.08（-126.91　-0.64%）
CME日経平均先物　38540（大証終比：+100　+0.26%）

「ドローン」が2位急浮上、米大統領令や福岡市の道路陥没事故で＜注目テーマ＞
ＮＹダウ　＜日足＞　「株探」多機能チャートより★人気テーマ・ベスト１０
１　 下水道
２　 ドローン
３　 人工知能
４　 防衛
５　 仮想通貨
６　 量子コンピューター
７　 親子上場
８　 半導体
９　 データセンター
１０　 宇宙開発関連

　みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「ドローン」が２位に急浮上している。

　トランプ米大統領が前週末６日、ドローンの開発や商業化などを促進する大統領令に署名した。これを受け週明け９日の米株式市場で関連銘柄の一角に動きが出たなか、翌１０日の東京市場でもＴｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ<278A>をはじめドローン関連に位置づけられる銘柄群に物色の矛先が向かった。

　１０日の取引時間中に福岡市中心部で道路陥没事故が発生（現在復旧済み）したことが伝わっており、これも物色を後押ししたとみられる。

今年１月の埼玉県八潮市の大規模道路陥没事故をきっかけにインフラ点検の重要性が改めて認識させられたが、その際に今後国や各自治体が実施する点検業務でドローンを活用する動きが広がるとの思惑から関連銘柄が脚光を浴びた経緯がある。

老朽化したインフラの修繕・更新は中長期にわたるものであり、テーマへの関心も息の長いものになりそうだ。

　前述のテラドローンに加え、Ｌｉｂｅｒａｗａｒｅ<218A>、ＡＣＳＬ<6232>、ブルーイノベーション<5597>に注目。双葉電子工業<6986>、オプティム<3694>、ミライト・ワン<1417>、ＦＩＧ<4392>、菊池製作所<3444>などもマークしておきたい。

本日、株価の動向が注目されるのは、

発行済み株式数(自社株を除く)の23.47％にあたる3500万株(金額で800億円)を上限に自社株買いを実施するスタンレー <6923> 、

上期経常は2.8倍増益・通期計画を超過したミロク <7983> 、

カーライル傘下のTCG2505がTOBを実施するトライト <9164> など。

米国株式市場は上昇。
ダウ平均は105.11ドル高の42866.87ドル、
ナスダックは123.75ポイント高の19714.99で取引を終了した。

対中通商協議の行方を睨み寄り付き後、小幅高。協議の進展期待を受けた買いに加え長期金利の低下も支援し、相場は終日底堅く推移した。

終盤にかけて、商務長官が協議を巡り「順調に進行している」とし、本日中にも終了することを期待していると言及すると、楽観的見方が一段と強まり、一段高となり終了。

セクター別では自動車・自動車部品や耐久消費財・アパレルが上昇した一方、保険が下落した。

「量子コンピューター」が8位、エヌビディアCEOの熱視線で新局面突入＜注目テーマ＞

★人気テーマ・ベスト１０
１　 下水道
２　 防衛
３　 人工知能
４　 親子上場
５　 データセンター
６　 ドローン
７　 仮想通貨
８　 量子コンピューター
９　 半導体
１０　 宇宙開発関連

　みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「量子コンピューター」が８位にランクインしている。

　人工知能（ＡＩ）の進化は目まぐるしく、生成ＡＩ分野に限っても文字通り日進月歩で我々の日常と同期しつつある。

ＡＩの加速度的進化はビッグデータ時代の賜物でもあるが、この膨大な情報を演算処理する次世代コンピューティング分野にも、ＡＩソフトウェアの開発と同様にマーケットの熱い視線が注がれている。最近では、人間の脳神経のメカニズムを模した「脳型」コンピューターシステムなども注目を浴びているが、基本的に計算能力のレベルアップはもとより、電力消費をいかに極小化させるかということが一つの大きな課題として意識されている。

　そのなか、量子コンピューターは次世代コンピューティングの切り札としてここ改めてマーケットの認識が高まっている。

そのリード役となっているのが、米エヌビディア<NVDA>を率いるジェンスン・ファンＣＥＯだ。ファン氏の「量子コンピューターの実用化にはあと２０年はかかる」という発言が多方面で話題となり、米国の量子コンピューター関連株の株価動向にも影響を与えたことは記憶に新しい。

しかし、最近はその言葉とは裏腹に量子コンピューター分野に興味を強く抱き、積極的な動きをみせている。

　その最たる背景には、量子コンピューターとスーパーコンピューターを連携運用することで、科学計算の圧倒的パフォーマンスを上げることが可能という考え方がある。これまでコンピューターの動作原理である「０１」はいわゆる不動のコンセプトであり、この常識から離脱して“重ね合わせ”や“もつれ”など極微の世界で起こり得る物理現象によって並列コンピューティングを実現させるという量子コンピューターは、コンピューター従来のコンセプトとは次元の異なる領域にあった。

しかし、古典コンピューターに量子コンピューターを加えるという観点で、わずか数年で新たなブレークスルーがもたらされる可能性があると、ファン氏は主張していることが伝えられている。

　量子コンピューターとスーパーコンピューターのハイブリッド型が普及すれば実用化がかなり前倒しされる可能性も十分にあり、株式市場でも関連銘柄に大きく株価を変貌させる銘柄が出てきても不思議はない。

既に、米国ではＤ―ウェイブ・クアンタム<QBTS>が数カ月で株価を２０倍化させた経緯がある。日本は光量子コンピューターなど米国に先駆して研究が進んだ分野もあり、今後東京市場でも株価を大きく変身させる銘柄が輩出されることへの期待がある。

　関連銘柄としては富士通<6702>、ＮＥＣ<6701>、日立製作所<6501>などのハイテク大手のほか、ＮＴＴ<9432>やＳＣＳＫ<9719>も積極的な取り組みを見せている。更に中小型株ではフィックスターズ<3687>、ＨＰＣシステムズ<6597>、テラスカイ<3915>、エヌエフホールディングス<6864>、ブレインパッド<3655>、オキサイド<6521>、グリッド<5582>、シンデン・ハイテックス<3131>、インテリジェント　ウェイブ<4847>、ＢｌｕｅＭｅｍｅ<4069>、アルバック<6728>などが挙げられる。

本日、株価の動向が注目されるのは、

ロームとAIソリューションでエコシステムパートナー契約を締結したＰバンＣＯＭ <3559> 、

アパレルブランド「BASICKS」の買収とビットコイン事業の開始を発表したＡＮＡＰＨＤ <3189> 、

今期最終を6％上方修正、配当も10円増額したベステラ <1433> など。

【市況】ダウ平均、方向感のない展開　米中協議は明日も継続　アップルが下落＝米国株概況
NY株式9日（NY時間16:27）（日本時間05:27）
ダウ平均　　　42761.76（-1.11　0.00%）
S＆P500　　　　6005.88（+5.52　+0.09%）
ナスダック　　　19591.24（+61.29　+0.31%）
CME日経平均先物　38325（大証終比：+215　+0.56%）

　きょうのＮＹ株式市場、ダウ平均は横ばい。ＩＴ・ハイテク株は買いが優勢となり、ナスダックは上昇。ただ、全体的には方向感のない展開となった。

　本日は米中協議がロンドンで行われていたが、明日も協議継続となった。米国側は、中国からレアアース輸出規制緩和の確約が得られれば、対中輸出規制の解除に前向きな姿勢を示唆しているとの報道も伝わっていた。

　先週の米雇用統計を受けて市場には安心感が広がっている模様。雇用の鈍化は続いているものの、底堅さも示されていたとの判断のようだ。米株価指数は２週連続で上昇し、Ｓ＆Ｐ５００は６０００を回復。２月の最高値まで３％を切っている。

今週は週末１３日にメジャーＳＱ算出を控えている。先物主導で荒れた値動きも覚悟するところだが、市場関係者は「今回は下値を目指して売り仕掛けを狙うよりも、買いで入って踏み上げを狙う動きの方が起こりやすいのではないか」（中堅証券ストラテジスト）という意見も聞かれる。米中貿易摩擦については、依然として落としどころは見えないが、中国側がレアアース輸出規制について、既に一定数量の適正な申請を許可しているという報道もなされており、態度を軟化させる動きが垣間見える。きょうロンドンでベッセント財務長官、ラトニック商務長官、グリアＵＳＴＲ代表の３者が、中国側の何立峰副首相をはじめとする中国閣僚と交渉に臨むが、マーケットはとりあえずこの結果を見極めたいという場面。しかし、そうしたなかも資金の米国一極集中からグローバル分散化の流れの中で、相対的に出遅れが目立つ日本株へのシフトが静かに進んでいる可能性はある。

本日、株価の動向が注目されるのは、

27年末までに21万ビットコインの保有を目指すメタプラ <3350> 、

株主優待制度を導入するＣＡＰＩＴＡ <7462> 、

宇佐美鉱油がTOBを実施するフジコーポ <7605> など。